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理学療法士の資格・国家試験

理学療法士になるためには国家試験を受験して合格する必要があります。つまり理学療法士は国家資格なのです。受験にあたっては、年に1回の試験があり2月末日に試験日が設定されています。

■試験科目と試験方法
一般の試験は筆記試験だけで行われますが、重度視力障害者(両眼の矯正視力の和が0.04以下又は両眼による視野が10度以内で、かつ、両眼による視野について視能率による損失率が95%以上の受験者)に対しては、実地問題については行わないことになっています。また、重度視力障害者に対しては、その代わりに点字、試験問題の読み上げ又はその併用による受験が認められています。弱視者(良い方の矯正視力が0.15以下又は両眼による視野について視能率による損失率が90%以上の受験者)に対しては、弱視用試験による受験が認められています。

試験科目は一般問題と実地問題の2つの科目で行われます。

・一般問題
解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学(リハビリテーション概論を含む。)、臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び理学療法

・実施問題
運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要(人間発達学を含む。)及び理学療法

■試験実施地について
筆記試験は北海道、宮城、東京、愛知、大阪、香川県、福岡県および沖縄県で実施されますが、口実試験および実技試験は東京都だけで開催されるので注意が必要となります。いずれの試験も会場は限られているので、該当地区以外で受験しようとしてる応募者は事前の宿泊などを含めてあらかじめしっかり用意をして受験することが必要となります。

■受験資格
厚生労働省ではのような受験資格を規定しています。

・学校教育法(昭和22年法律第26号)第56条の規定により大学に入学することができる者で、 文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した 理学療法士養成施設において、3年以上理学療法士として必要な知識及び技能を修得したもの(平成20年3月31日(月曜日) までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。)

・外国の理学療法に関する学校若しくは養成施設を卒業し、又は外国で理学療法士の免許に相当する免許を得た者で、 厚生労働大臣が(1)に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認定したもの

・法の施行の際(昭和40年8月28日)に当時、文部大臣又は厚生大臣が指定した学校又は施設において、 理学療法士となるのに必要な知識及び技能を修業中の者であって、法施行後に当該学校又は施設を卒業したもの。こちらは既に時が経過していま

この規定だけではわかりにくいですが、具体的に理学療法士の国家試験を受験するためには専門の養成校で3年以上学び、必要とされる知識と技術を修得することが必要となります。養成校を呼ばれる学校は4年制大学、3年制の短期大学、3年制もしくは4年制の専門学校、当別支援学校が該当しています。さらに専門的な知識を身につけようとする場合には大学院を卒業していても受験対象となります。この試験を受ける前い作業療法士の資格をもっていてば養成校でさらに2年学ぶことで受験資格を得ることができます。

またレアケースにはなりますが外国の養成校を卒業したり、外国で理学療法士の免許を取得した受験者は、所定の手続きをして厚生労働大臣の認定を受ければ、新たに養成校に入る必要がない場合や不足した単位のみ取得すればよくなりますので監督官庁に一度しっかり確認をしてみることが重要となります。

■合格者数の推移について

理学療法士試験の受験者数と合格者数・合格率推移

受験者 合格者 合格率
平成12 3,196人 3,048人 95.4
平成13 3,240人 3,140人 96.9
平成14 3,503人 3,354人 95.7
平成15 3,656人 3,629人 98.5
平成16 4,289人 4,199人 97.9
平成17 5,102人 4,843人 94.9
平成18 6,155人 6,002人 97.5
平成19 7,036人 6,559人 93.2
平成20 7,997人 6,924人 86.6
平成21 9,119人 8,291人 90,9
平成22 9,835人 9,112人 92.6
平成23 10,475人 7,786人 74.3
平成24 11,956人 9,850人 82.4
平成25 11.411人 10,115人 88.6
平成26 11,129人 9,315人 83.7

※厚生労働省データによる


理学療法士は国の方針で、高齢化社会に対応すべく大幅に増員をはかる見込みで、実際に合格者は非常に増える状況にあります。平成12年に比べると26年はすでに3倍以上の合格者を出しています。平成25年には1万人を超える合格者を出すようになっており、門戸は大きく開かれている状況にあります。ただし、その一方で合格率はかなり下がってきており80%台初頭になってきていますので、合格者は増えても不合格者も増えていることがわかります。 年に一回しか受験できない試験資格ですから、しっかり準備をしていくことが必須となっています。

■2030年には3人に1人が高齢者の時代であるため期待の高い職種となります
ご存知のように日本は高齢化が急激に進んでいますので、社会的なニーズは非常に高い職種であることは間違いありません。また合格者には枠があるわけではなく、あくまで試験の結果で合否が判定されることになりますから、人との競争ではなく、あくまで自分との戦いになることはしっかり認識しておかなくてはなりません。また、試験に合格して有資格者になっても治療法などは常に新しいものが登場してくることになりますので、継続して新たな療法などについては勉強を重ねてもっとも適切なものを患者さんや利用者に提供できるようにしておく必要があります。そうした意味では社会的な使命感の高い人が取得すべき資格ということができます。

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